【テレビ出演】12月18日（土）11時～
テレビ東京「主治医が見つかる診療所」に
工藤あき副院長が出演します。
よろしければご覧ください。
【テレビ出演】11月26日（金）RKB「タダイマ！」コメンテーターとして出演します。
【テレビ出演】11月9日（火）夕6時15分～ ＫＢＣ「シリタカ！」に出演します。
10月22日（金）RKB「タダイマ！」に、コメンテーターとして出演します。
骨粗鬆症治療薬アレンドロネートで糖尿病リスクが３６％低下！？
骨粗鬆症治療薬アレンドロネートを使用することで、2型糖尿病の発症リスクを36％低下することが発表されました。
・今回の発表の内容とは？
・なぜ骨粗鬆の治療薬が糖尿病のリスクを低下？
・今後糖尿病の予防薬として活用される可能性は？
・まとめ
今回の発表の内容とは？
改めて、今回の発表の内容を教えてください。
「今年9月27日から10月１日に開催された欧州糖尿病学会で発表された内容です。2008～18年にデンマークで約65万例を対象に骨粗鬆症治療薬のアレンドロネートの使用と2型糖尿病発症リスクの関係について調べられたものです。その結果、アレンドロネートを使っていない患者に対して、使っている患者は2型糖尿病発症リスクが36％低く、8年以上アレンドロネートを使用している患者では、リスクが53％低かったという結果が示されました。また、服薬期間が長いほど、リスクが低くなることも示されました。発表では、アレンドロネートを使うことで、２型糖尿病の発症予防効果が示唆されたと結論づけられています」
なぜ骨粗鬆治療薬が糖尿病のリスクを低下？
なぜ骨粗鬆治療薬が糖尿病のリスクを低下させたのでしょうか？
「今回示された予防効果についてはメカニズムについては明らかになっていません。今後さらに検証が進むことでわかってくることがあるかもしれません。一般的に糖尿病患者は骨折リスクが高いことが知られており、血糖恒常性と骨代謝の関連が示唆されています。加えて動物を対象とした最近の研究では、骨粗鬆症治療薬による骨細胞の修飾が血糖調節に影響することも示唆されています。」
今後糖尿病の予防薬として活用される可能性は？
今後、骨粗鬆症治療薬アレンドロネートを糖尿病の予防薬として活用される可能性はあるのでしょうか？
「今回の研究発表は画期的な発見ではありますが、現状未解明な点も多くエビデンスが十分ではありません。今後更なる研究が進み、エビデンスが蓄積されてくれば臨床現場においてもアレンドロネートが糖尿病予防薬として活用される日が来るかもしれません。」
まとめ
厚生労働省の「令和元年 国民健康・栄養調査」によれば疑われる人を含めると、日本人の5～6人に1人が罹患している糖尿病。今回の発表を糖尿病の予防に役立てることができれば多くの人にメリットが生まれそうです。
厚生労働省は８日、来年１月から新型コロナワクチン１億２０００万回分の追加供給を受ける契約を、米ファイザー社と結んだと発表しました。
・なぜワクチンの追加供給契約が行われた？
・ブースター摂取はいつから始まる？
・４回目以降の追加接種の可能性は？
・まとめ
なぜワクチンの追加供給契約が行われた？
これまでの契約に加えて新たに1億2000万回分の追加供給の契約をファイザーと結びましたが、なぜ追加契約が行われたのですか？
「政府は2回接種を10月から11月のできるだけ早い時期に、希望者全員の接種を完了するという目標を掲げており、これまで確保されていたワクチンで対応しています。今回の追加供給するワクチンは３回目の摂取、いわゆるブースター摂取と呼ばれるものに使われる見込みです。ファイザー以外にもモデルナ製５千万回分、ノババックス製１億５千万回分についても契約を結んでいます」
ブースター接種はいつから始まる？
ブースター接種はいつから始まるのでしょうか？
「早ければ１２月にも開始される予定です。今年２月から先行接種した医療従事者ら約１０４万人を最初の対象者に想定しています。来年１月に医療従事者や高齢者、一般住民ら約３０４万人、同２月に同じく約１３９９万人の接種が見込まれるようです。厚労省の専門分科会は２回目接種から８カ月以降を目安にブースター接種を行うことを了承していて、２回目を摂取した全員がブースター摂取を受けられるように市区町村に体制整備を要請しています」
４回目以降の追加接種の可能性は？
４回目以降の追加接種の可能性はありますか？
「3回目のブースター接種を世界に先駆けて着手したイスラエルでも変異株などの影響で感染再拡大が収まらず、4回目接種の準備を行っていると報道されています。そのため、日本においても同様の流れを辿る可能性は十分にあると思います。」
まとめ
ブースター接種の必要性が指摘されるなかで発表された今回の大型追加供給契約。必要な人に1日でも早くブースター接種が実施されるように市区町村では体制整備を行なっているということなので、自分がいつ接種が可能なのか自治体からの連絡に注意する必要がありそうです。
